「ボーナスを毎月の給料に」ってどういうこと?今、大企業で増えている新しいお金のもらい方

最近、いくつかの大手企業が「ボーナスを給料に組み込む」っていう動きを始めているのを知っていますか?
これまで夏と冬にまとまって支払われていたボーナスを、毎月の給料に分けて上乗せする方法です。
今回はそのメリットやデメリット、どんな会社に向いているのかを分かりやすく紹介します。

目次

ボーナスを給料にする企業、実はけっこう増えてます

最近、大手企業のあいだで「ボーナスを給料に組み込む」っていう新しい働き方が広がってきています。これは、今まで年に1~2回まとまってもらっていたボーナスを、毎月の給料に分けて支払うという制度です。たとえば、夏や冬だけにもらっていたお金が、毎月ちょっとずつ入るようになるというイメージですね。

背景には、人手不足の深刻化があります。企業としては、優秀な人に来てもらいたいし、今いる社員にも長く働いてほしい。そのためには「安定した収入」や「魅力的な給料」がとても大事になってくるんです。

労働組合の調査によると、今年の給料の平均的なアップ率は5.42%。去年よりも上がっていて、企業も「給料で差をつけよう」と本気になってきているのがわかります。毎月の収入が増えると生活もしやすくなるので、働く人にとっても嬉しい流れですね。

いろんな企業の事例を紹介!

ソニーグループ
ソニーではグループ会社の一部でこの制度をスタート。
2025年4月に入社する新入社員の給料は、月に3万8,000円以上アップしました。
その代わり、ボーナスの支給は年に1回(夏だけ)に減らしています。

バンダイ
おもちゃで有名なバンダイは、2022年からこの仕組みを導入。
新卒社員の初任給は、22万4,000円から29万円へと約30%アップ!
会社としては、安定した収入があることで、優秀な人を集めやすくなると考えています。

大和ハウス工業
こちらも2025年から給料の見直しを実施。
新卒の初任給が25万円から35万円へと大幅アップ。
月々の給料とボーナスのバランスを調整して、働く人が安心して暮らせるようにしています。

毎月の給料にボーナスを入れるとどうなる?

メリット
求人のときに「給料高いです!」とアピールしやすい

実は企業にとってもコストはそんなに増えない

働く人にとって、収入が毎月安定する

月々の給料が上がることで、「生活費のやりくりがしやすくなる」「ローンなどの審査にも有利になる」といったメリットもあります。

デメリット
企業側にとって、人件費を調整しにくくなる

成績に応じたボーナスがなくなって、やる気が下がる人も

ボーナスって、「頑張ったから多くもらえた!」っていうごほうびの意味もありましたよね。
それがなくなると、モチベーションに影響が出る可能性もあります。

どんな会社に向いている?注意が必要な会社は?

導入に向いているのはこんな会社
成果に応じて給料が決まる「ジョブ型」の制度を使っている

業績が安定している

社員に長く働いてほしいと考えている

特に外資系やそれに近い考え方の企業では、こうした仕組みを取り入れやすいです。

注意が必要なのはこんな会社
ボーナスでやる気をアップさせていた

成績や成果を重視している

景気に左右されやすい

こういう会社では、ボーナスがなくなると社員のモチベーションが下がったり、経営が厳しいときにも高い給料を払い続けなきゃいけなかったりと、リスクもあります。

最後にひとこと

「ボーナスがなくなっちゃうなんて、なんだか損した気分…」と思う人もいるかもしれません。でも、実はそうとも言い切れないんです。というのも、ボーナスを毎月の給料に分けて受け取れるようになると、収入が安定するので、生活の計画が立てやすくなるんですよね。

たとえば、毎月決まった額が入ってくることで、家賃やスマホ代などの出費を見通しやすくなりますし、将来のために貯金もしやすくなるかもしれません。何より、「急に収入が減るかも…」という不安が減るのは安心材料になります。

これから社会に出て働くみなさんにとって、「どれくらいもらえるか」だけじゃなくて、「どんなふうにもらえるか」も、とても大切なポイント。求人を見るときには、給料の金額だけでなく、仕組みにもぜひ注目してみてくださいね。

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